第一に、技術の変化がある。高度な情報、通信技術が産業活動全般に浸透してくるにともない、労働者個々人の情報処理能力がますます重要になり、また、分散型情報共有ネットワークが発達してくるにつれて対面型の職場集団における非明示型の情報共有だけでなく明示型の情報共有が求められるようになる。そうした変化の下では個々人の明示的な能力がますます大切となり、また評価されざるを得なくなるからである。第二に、労働市場の流動性の高まりがある。
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貿易構造や産業構造の変化にともない、また他方での人口構造の高齢化にともない、大規模な労働需給の構造的ミスーマ。チが拡大する可能性が高いが、それは必然的にミスーマッチを解消するための労働力の再配置、再配分が不可避となることを意味する。そうした労働市場の流動化は必然的に個々の労働者の能力の明示化を要請する。第三に、独創性の必要の高まりである。日本のように高コストとなった経済が今後ともこれまでのような繁栄を維持するためには、他の国々や地域が生産することのできないような独創的な事業や商品を創造し、開発してゆかなくてはならない。そうした創造や開発を実現するために最も必要なものは働く人々の独創力である。その意味からも労働者個々人の創造的能力が問われる時代になりつつあるのである。